東京大学　大学院 　情報理工学系研究科　教授
江﨑 浩 氏
1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程了。同年4月 (株)東芝 入社。1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間、米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1994年ラベルスイッチ技術のもととなるセルスイッチルータ技術を IETFに提案し、その後、セルスイッチルータの研究・開発・マーケティングに従事。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職(東京大学　大学院情報理工学系研究科　教授)。
WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC(日本ネットワークインフォメーションセンター)副理事長、ISOC(Internet Society)理事(Board of Trustee)、東大グリーンICTプロジェクト代表、日本データセンター協会 理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。
著書：「インターネット・バイ・デザイン」 東京大学出版会（2016年6月）
「なぜ東大は30%の節電に成功したのか？」 幻冬舎（2012年3月）

アズビル株式会社
関根 勉 氏
ビル付帯設備作動やエネルギー情報を管理するシステム（BEMS）のメーカーであるアズビル株式会社において、システムに集まるBEMSデータを有効活用した「エネルギーマネジメント」を推進している。データ通信やクラウド技術の向上により、各ビルに導入されたBEMSをデータセンターに接続しエネルギーマネジメントを行うなど、そのデータの利用方法についても多様化してきている。このようなネットワーク通信を用いた省エネ事例について紹介する。

一般財団法人　日本気象協会
本間 基寛 氏
一般財団法人日本気象協会は、1950年に財団法人として設立して以来、業界のリーディングカンパニーとして気象・防災・環境に関する情報コンサルタント企業として活動。近年の情報通信技術に対応した、独自の総合気象数値予測システム「SYNFOS」やオンライン総合気象情報サービス「MICOS」を基盤として、気象情報を活用した事業を展開している。
気象予測を活用した商品の需要予測情報を各社で共有することで、売れ残りや作りすぎなどの「食品ロス」の削減や売り切れなど販売のチャンスを逃す「機会ロス」の削減、返品･返送や配送に係る二酸化炭素の排出量削減に繋がった事例を紹介する。 商品需要予測事業のマネージャーとして、事業の統括を行っている。

株式会社　内田洋行
山本 哲之 氏
IoTという革新的テクノロジーにより、安全安心、快適性、利便性、省エネの向上を飛躍的に実現できる状況にある。本セミナーではIoTを身近に感じていただきながら、生産性向上に寄与する“働く場づくり”の事例を紹介する。
1985年内田洋行入社。2014年にスマートビル事業推進部を立ち上げ、“つなぎ屋”としてのユニークなポジションを展開中。愛媛県松山市出身。

【補助金等の情報提供】

公益財団法人　東京都中小企業振興公社
保坂 和彦 氏
革新的事業展開設備投資支援事業　他支援事業について紹介。